自動車グループであるPSAが2020年に石油会社トタルの子会社で産業用電池メーカーであるサフトと共同で次世代バッテリーの作成に着手したとの情報が入ってきました。今後の車が大きく変化する可能性があります。
今回は、PSAによる次世代バッテリーの開発について詳しくお伝えします。一体どのような内容になっているのでしょうか？
次世代リチウム電池の開発実用化に向けパイロットプラントの立ち上げを発表！
グループPSAとサフトは、それぞれ50％ずつの折半出資を行いました。そして合弁会社オートモーティブ・セル・カンパニー（ACC）を設立します。EV用の電池製造事業を行うのです。EVの大きな問題として、連続走行距離がありました。バッテリー容量には限界があるため、なかなか長距離の運転ができなかったのです。まだまだ充電できるスタンドも多くないため、電気自動車の発展を妨げていました。
しかし新たに高性能な電池が生み出されれば、長距離の運転ができるようになる可能性もより高まります。利便性も向上し、多くの方が電気自動車を利用するようになるかもしれません。
では実際に合弁会社オートモーティブ・セル・カンパニー（ACC）はいつ稼働するのでしょうか？生産規模はどの程度なのでしょうか？
稼働予定は？
予定では、2021年半ばごろとされています。すでに計画は進んでおり、計画発表にはフランスのブリュノ・ルメール経済財政相だけではなくエマニュエル・マクロン大統領も参加しているほどです。
今回のプロジェクトはさらに先を見越しており、2050年にはカーボンニュートラルの達成を考えています。さらにEV用電池供給の主体的存在になれるように、計画を進める予定だそうです。
生産規模は？
次世代電池の生産規模ですが、年間8ギガワット程度での生産開始を目論んでいるようです。徐々に本格的に次世代電池の製造に取り掛かり、最終的には年間24ギガワットを目指します。
向上はフランスだけではなくドイツにも立ち上げる予定であり、2030年程度には双方合わせて48ギガワットにする予定とのことです。48ギガワットともなると、ヨーロッパの電池市場の10％から20％程度に達するのではないか、と予想されています。
電動車の将来が変わる可能性あり！
電動車の価格で大きな比重を閉めていたのがバッテリーです。しかも性能が悪いものもあり、安定した走行の妨げになっていました。電動車需要がなかなか伸びない原因がそこにあるわけです。
今回のPSAによる合弁会社の登場で電気自動車の将来が大きく変化する可能性があります。大規模工場により大量生産されるため、コストの問題が解決すると考えられているからです。さらに巨額の研究費もかけられる予定であるため、より性能の高い電池が生み出される可能性もあります。
電動車向けバッテリーの開発・製造会社「Automotive Cells Company」から目が離せない日々が続きそうです。
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