新型コロナウイルスの影響は、車業界にも暗い影を落としています。2020年の国内の乗用車メーカー8社の生産台数は18％も減っていることが分かりました。果たして、今後はどうなるのでしょうか？復活は期待できるのでしょうか？
乗用車メーカー8社の生産台数減の中身！今後も予測する！
実際にどのくらい数を減らしているのかを明らかにします。また、今後の見通しについても記載するので、ぜひ参考にしてください。
生産台数はどのくらい減ったのか？
トヨタや日産などの国内の乗用車メーカー8社による2020年の世界生産台数は2,260万台であることが分かりました。2019年と比較すると18％と2割近くも減った計算です。
なぜこれだけ減ったのでしょうか？
その理由は単純であり、新型コロナウイルスの感染拡大により新車需要が急減しています。もちろん、通勤等で公共交通機関を自動車を利用する方もでてきています。しかし、中古車の購入を検討される方が多く、新車の需要には直接つながっていません。
また新型コロナウイルスによる売上減は、自動車メーカー各社も対応に苦慮しており、生産調整しています。2021年はさらに生産台数が減る可能性もあるでしょう。
ただ足元には回復基調もでてきていますが、今度問題になっているのが半導体不足です。最近の車はコンピューター制御によるものが大半であり、半導体は欠かせません。しかし生活家電などにも半導体が使われており、そちらへ使われることが多くなり、自動車への供給も減り気味です。一部、増産するとの報道もでていますが、なかなか難しいところでしょう。
ちなみにトヨタ自動車に関しては、12.6％減と他社と比較して若干マシな方です。
国内はまだまだ厳しいが中国に復調の兆しあり
もう少し詳しく今後の見通しを確認してみましょう。
コロナによって世界中が大混乱に陥った2020年4月だけでも、前年同月比よりも45％減となりました。各地域によっても異なりますが、とくに欧米では顕著であり、今後の見通しは立っていません。
そこで注目したいのが、今後も車の需要が高まると考えられる中国です。中国については、2020年4月の段階で、すでにフラットに戻してきています。今後は、中国の車の需要がどこまで回復し、どこまで維持できるかによって日本の自動車メーカーの方向性も決まることになるでしょう。
実際に欧米ではコロナの影響がで続けており、交換できるような情報は何一つありません。一方中国では、コロナをある程度抑え込みに成功しており、内需を中心に景気も回復しています。車の購入意欲が高位若い層も多いとされており、この1年は中国の需要次第となります。
国内市場はワクチン次第の可能性が高い
では日本市場はどうなるのでしょうか？
2021年に入ってからも感染爆発が続いており、見通しが利かない状況です。ただ4月以降に関しては、ワクチンの接種が始まるとされており、そのあたりから本格化すると考えられます。しかしワクチンが出回ったからといって急激に景気が回復するわけではありません。この1年は自動車業界にとって勝負の1年になるでしょう。
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