水素が次世代のエネルギーとして注目されているのをご存知でしょうか？
さまざまな企業が水素事業に名乗りを挙げています。
菅総理が宣言した、2050年までに「温室効果ガス０」を目標にCo2を一切出さない水素が注目を集めているのです。
そんな水素と住友商事の関係性についてご説明していきます。
・水素の地消地産の事業化調査とは？
住友商事は、石油・ガス開発事業者のARAペトロリアム（住友商事と2020年3月に提携会社）とオマーンで検討している、水素ハイブリッド地産地消プロジェクトに関する事業化調査を2021年1月から開始しました。
地消地産とは、地域で消費するものを地域で作ろう、という考え方です。
石油やガスを生産するときに、発生する随伴ガスを「水蒸気改質法」と呼ばれる方法を用いることで水素が精製されます。
※随伴ガスとは 石油生産時に油田より産出される炭化水素を含むガス
※水蒸気改質とは 随伴ガスに含まれる炭化水素より水素を製造する方法。
ARAが石油・ガスを生産する鉱区で発生した、随伴ガスから年間300～400トンの水素を製造し、ARAが鉱区内で導入する燃料電池自動車の燃料として活用する計画です。また20メガワット規模の太陽光発電を、鉱区や燃料電池自動車の電源にしようすることでさらなる効率化を図っているのです。
これはどうゆうことかといいますと、石油・ガスを製造→随伴ガスが出る→そこから水素を製造→燃料電池自動車の燃料（太陽光発電で獲たエネルギーを電源で使用しさらに効率化）→石油・ガス製造と製造サイクルが生まれ無駄がなくなるのです。
2023年の商業運転の開始を目指しているのです。住友商事は本プロジェクトを用いて脱炭素化クリーン化を推し進め、本プロジェクトをオマーン国外にも展開していきたいと考えているのです。
住友商事が水素事業に力を入れる理由。
住友商事がなぜ、ここまで力を入れるのかご説明していきます。
住友商事は「水素」を将来の重要なエネルギーとして位置づけており、水素の大量製造・輸送/貯蔵・利用を推進する水素関連事業開発に取り組んでいるのです。
水素関連事業の推進していくことにより、環境問題の長期目標である「2050年のカーボン・ニュートラル化」の達成などに繋げていきたいのです。
また水素事業を経て「水素社会」を具現化して行きたいという狙いもあるのです。
・水素社会とは。
水素社会とは、二酸化炭素（CO2）を排出しない水素を活用する社会の事を指します。
このCO2フリーを可能とする水素エネルギーを使用して、CO2の排出量の低減または、経済発展を遂げようと国を上げて、取り組んでいるのです。
「水素社会」は実現不可能であると思われてきましたが、近年課題解決が大幅に進み、「水素社会」の実現が具現化していっているのです。
・水素社会が実現すると？
ここでは水素社会が実現すると、どうなるのかをお教えします。
我が国では、石油や石炭といった化石燃料に依存して生活しています。
その大半を、中東を始めとした外国からの輸入に頼っているが現状です。
特定地域への依存度が高いことから国際情勢の影響を受けやすいなど、「エネルギー安全保障」の観点から大きな課題を抱えています。
さまざまな資源から作れる水素を再生可能エネルギーなどの安価な資源から水素を作り、使用することが出来れば、エネルギーコストを減らしつつエネルギーの、多様化や自国の経済発展に大きく貢献できるのです。
・まとめ
いかがでしたでしょうか？
今回は住友商事の水素事業についての説明と
水素社会について簡単ではありますが説明してきました。
世界全体で、再生可能エネルギーやCO2の排出量削減などで水素の利用価値は今後どんどん広がって行くことが予想されます。
普及に向けた動きが活発になっていることから水素事業は目が離せないものとなってきているのです。
